花巻市議会 2021-03-03 03月03日－03号
また、平成２３年度から平成２５年度までに文部科学省が実施した学びのイノベーション事業実証研究報告書によれば、各教科等におけるＩＣＴの活用例及びその効果として、画像や動画を活用した分かりやすい授業による学習意欲の向上、児童生徒の学習の習熟度に応じたデジタル教材活用による知識、理解の定着、電子黒板等を用いて発表、話合いを行うことによる思考力や表現力の向上が挙げられております。
また、平成２３年度から平成２５年度までに文部科学省が実施した学びのイノベーション事業実証研究報告書によれば、各教科等におけるＩＣＴの活用例及びその効果として、画像や動画を活用した分かりやすい授業による学習意欲の向上、児童生徒の学習の習熟度に応じたデジタル教材活用による知識、理解の定着、電子黒板等を用いて発表、話合いを行うことによる思考力や表現力の向上が挙げられております。
３点目の思考力や表現力の向上については、情報端末や電子黒板等を利用し、教室内の授業や、ほかの地域あるいは、場合によっては海外の学校との交流学習において、児童生徒同士による意見交換、発表など、お互いを高め合う学びを通じて、思考力、判断力、表現力などを育成することが可能であるということであります。
本市におきましては、今年度におきまして１人１台タブレットの整備と、あとは学校の無線ＬＡＮ環境の整備ということで、今年度整備してまいりますので、情報教育につきましては、従来から電子黒板等を利用して、各学校で行っていたわけでございますが、１人１台タブレットと無線ＬＡＮ関係によって、さらなる加速を目指しまして、今後どういった教育がＩＣＴでできるかというところは検討しながら進めていくということになろうかと思
次に、普通教室における大型提示装置、いわゆる電子黒板等の整備率ですが、雫石中学校では普通教室に電子黒板を１台ずつ、計12台設置しています。小学校については、校内全体で使用する電子黒板等は各校に２台から６台程度ありますが、普通教室専用としては設置できていない状況です。
読み書き障害の子どもに疑似教科書というものがあって、それがパソコン、あるいは電子黒板等でその方々だけじゃなく全体で有効だというような例があるようです。そういう格好で、今、何で言っているかというと、いろんな新しい部分を教育委員会で検討して、有効なものはどんどん取り入れていくということが必要になっていると思います。
現在、教育におけるＩＣＴ環境の整備に関しましては、国の教育の情報化ビジョンを踏まえまして、花巻市においては、学校の実情に即し、全体予算の中で、校務用及び児童用のパーソナルコンピューター及び電子黒板等の配備に加え、デジタル教科書やタブレット端末などの導入を進めているところであります。
また、小学校の英語といった部分については、それぞれ指導のところで負担を軽減するという意味で電子黒板等の利用ができるようにといったところで配慮してまいりたいと考えております。 以上でございます。 ○議長（熊谷昭浩君） ４番、東堅市君。
本市におきましても、各学校におけるネットワーク環境の整備や校務用あるいは児童用、生徒用パーソナルコンピューター及び電子黒板等の配備を重点的に行っており、今後においてはデジタル教科書やタブレット端末などの導入を進めることとしております。
まず、各小中学校における電子黒板等の利用状況についてでありますが、市内各小中学校に現在デジタルテレビ70台、電子黒板機能つきデジタルテレビ12台を学校規模に応じて配備しているところであります。各校においては、教科や時期にもよりますが、ほぼ毎日のように活用しております。
そして校務の情報化ということにつながっていくと思うんですが、宮古市としても今そういう研修を、これは電子黒板等だと思うんですが、先生の研修会等も行っているということなんですが、根本的にＩＣＴ活用教育のできない先生をゼロにするというようなことの、これからのそういう課題なり計画というのはありますでしょうか。 ○議長（前川昌登君） 佐藤学校教育課長。
マーケティング調査、農産物の低コスト、高付加価値栽培技術の確立を図るためのオゾン水を活用した試験栽培等の実施、一関百景などで推薦された景観資源の写真集作成、観光客の誘客等を目的とした奥の細道の現況調査、観光地や食農産物、物産品などの地域資源を市内外に発信するとともに、各地でＰＲや売り込み等を行う販路開拓事業、公共交通のあり方を検討するためのバス路線利用世帯の訪問調査、小中学校に整備を進めているパソコンや電子黒板等
初めに、行政刷新会議での学校ＩＣＴ活用推進事業に係る仕分けに関するご質問についてでありますが、学校ＩＣＴ活用推進事業は、ＩＣＴ機器の効果的な活用を推進するため、教員のＩＣＴ活用指導力の養成を図る事業を実施するとともに、新しい教育手法や教育用コンテンツの開発などに関する事業として、電子黒板等を活用した教育に関する調査研究、学校教育情報化促進プログラム、ＩＣＴを活用した特別支援教育への支援のための調査研究等
２目教育振興費のうち、教材備品等購入費は、新学習指導要領に対応した教材備品及び地上デジタル波対応テレビ、電子黒板等を整備するものであります。 理科設備用品購入費は、理科実験器具等の整備、教育用コンピュータ整備費は、校内ＬＡＮ及び児童用、教員用のパソコンの整備を行うものであります。 20ページをお開き願います。
３つ目に小中学校へのＩＣＴ、地上デジタルテレビ・コンピューター・電子黒板等の整備により、教育環境の充実への取り組みについてお伺いいたします。 次に、２つ目としまして、女性特有のがん検診推進事業への取り組みについてお伺いいたします。 がん対策基本法が2006年６月議員立法で成立し、2007年４月より施行されているところであります。 今や、国民病と言われるようになったがん。